昨季の年末年始、県内では北アルプス明神岳で男性2人が雪崩で死亡。こうした事故を踏まえ、考える会は「滑落や転落より件数は少ないが、経験豊富な登山者でも巻き込まれる雪崩に注意を促したい」とチラシを1枚作った。
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国内山岳団体などがNPOのHPに掲載 | |||||||
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国内の山岳団体や山岳雑誌関係者らでつくる「雪崩安全を考える会」は今冬、雪崩事故に注意を呼び掛けるPDF（電子文書）形式のチラシを初めて作製した。過去23年間の国内の雪崩事故を分析し、傾向などを掲載。年末年始の登山シーズンを迎え、NPO法人日本雪崩ネットワーク（横浜市）のホームページで見られるようにした。印刷して自由に配布できる。
昨季の年末年始、県内では北アルプス明神岳で男性2人が雪崩で死亡。こうした事故を踏まえ、考える会は「滑落や転落より件数は少ないが、経験豊富な登山者でも巻き込まれる雪崩に注意を促したい」とチラシを1枚作った。
電波で位置を割り出すビーコンを装着していなかった登山者が雪崩に巻き込まれ、二次被害の危険にさらされながら捜索する救助隊の写真を使った。
国内で1991〜2013年に発生した計124件の雪崩死亡事故の分析も載せた。積雪が不安定となり雪崩が誘発されやすい周期「雪崩サイクル」と、週末の好天が重なった時に大量遭難が発生している点などを指摘。死亡事故は、雪山を滑るバックカントリースキーやバックカントリースノーボードに比べ、登山者に多く、全体の約半数を占める状況なども示した。
考える会を構成する日本山岳ガイド協会（東京)常務理事の武川俊二さん（59）は「雪崩に遭うような地形を避けて行動する技術が最も大切だ」と話している。
写真：過去20年余の雪崩事 故を検証し、危険性 を伝えるチラシ